求人情報よりも実際の給料が低かった！こんな時どうしたらいい？

希望のトリミングサロンに就職したものの、いざ給料を受け取ってみたら「求人情報に掲載されていた金額よりも少なかった！」「固定給でなく時給計算だった！」「残業代が支給されなかった！」など、お給料に関するトラブルは先輩トリマーやオーナーに気軽に相談できないのでモヤモヤしちゃいますよね。

でも、このままでは仕事へのモチベーションも下がりますし、職場に対する不信感も募らせてしまいます。

仕事を始める前に必ず雇用契約書の取り交わしを！

残念ながらトリミング業界はお給料に関するトラブルが起こりやすい業界です。これらお金に関するトラブルは、個人経営のトリミングサロンが多いことや技術職であるからこそのお互いの認識の違いによって起こります。

これらのトラブルを避けるためには、たとえ小規模なトリミングサロンであってもトリマーやスタッフを採用する以上は必ず雇用契約書を取り交わし、お互いが同意したうえで雇用・就業することが絶対条件です。

求人への応募、面接と進み、口約束のままで仕事を開始してしまうと、後日トラブルが起きた時にどのような約束や条件で採用されたのかを互いに証明することができず、問題も悪化しがちです。

求職者側はできる限り下記の書類を採用側に用意してもらうようにしましょう。

また上記書類の中には下記の事項についても正確に記載してもらうことを忘れずに。

採用側の曖昧な対応には要注意！

トリミングサロンの中にはこれまでに雇用契約書を作成したことがない、パソコンが苦手、小規模な店だからなど様々な理由で書面の作成を嫌がるケースがあります。

しかし雇用契約書はお互いが安心して働くためにとても大切なものです。

勤務開始日までには書面を取り交わしておきたいことを相手に丁寧な態度で伝え、契約を済ませておきましょう。

もしこのような契約や書面の作成に難色を示す経営者であれば、今後何等かのトラブルに発展する可能性もあるので、就職自体を考え直すことも必要です。

給料が低かった！最初に確認すべき3つのポイント

支給されたお給料が自分で計算していた金額よりも低かったと気がついた時のショックは相当なものですよね・・・かといってその場で経営者や先輩トリマーに相談することもなんだか気まずい。

給料の額がおかしいと感じた時は、まずは下記の3項目を確認してみてください。

などなど、給料の金額が違う！という問い合わせで一番多いのは、社会保険など控除を計算していないというケースです。

意外と高額！？見落としがちな各種控除額について

一般的に社会人の給料からは下記が差し引かれます。

上記だけで数万円にもなるため、給料の総額から差し引くと大幅に給料が少なくなったと感じます。

給料を支払うトリミングサロンや会社側には、従業員に給料明細を発行しなければならないという法的な義務があるので、必ず自身の給料明細を確認してみてください。

試用期間中は給料が下がることも！

採用後の数か月間は試用期間と定めるトリミングサロンの場合、求人情報に掲載されていた給料の金額よりも多少低く計算されていることがあります。試用期間中は時給計算ということも珍しくありません。

これはトリマーのお仕事が技術職であるからこそとも言えます。

面接だけではなかなか個々の技術レベルを見極めることができません。そのうえトリマーは技術だけでなく、接客応対やスタッフ同士のコミュニケーション能力もとても重要視されます。

試用期間を設けて一緒に仕事をすることで、経営者や上司は実際の技術レベルなどを見極めます。また試用期間終了後は改めて給与額を提示し、お互いが納得した上で正式な雇用契約書の取り交わしへと進むのが一般的な流れです。

このような場合、自分が提示された給与額に納得できるのかどうかをしっかりと考え、納得できないのであれば就職は辞退して別の職場を探すことからやり直しましょう。

欠勤や早退の減額処理を確認しましょう

給料明細には必ず出勤日数や勤務時間、残業の有無などが記載されています。小規模なトリミングサロンの場合、給料を経理担当者が手計算している場合もあるので、時には計算ミスをしてしまうことも。

給料が自分で思っていたよりも低いと感じた時は、出勤日数や勤務時間を自分のシフトやスケジュール帳などと照らし合わせ、ミスがあった場合は担当者に申し出をしましょう。

お給料の支払いには様々な法的ルールがあります

「求人情報には固定給で記載されていた」「一カ月の給料額が具体的に書かれていた」・・・でも実際は時給計算だった、大幅に減額されているなどの場合、あやふやにせず採用担当者や上司に確認を取りましょう。

相談をするときは下記を持参すると、確認をしながらスムーズに話を進めることができます。

また、話し合いの場では「なぜ給料額が違っているのか？差額は支払ってもらえるのか？」について納得できる回答をもらいましょう。

この話し合いの場で決めた約束事は書面で取り交わしておくと尚安心です。

誤った情報を求人に掲載する行為は違法行為

1日でも早くトリマーを採用して人手不足を解消したい、一人一頭のカットができるトリマーを採用したい、そのような考えのもと、トリミングサロンが好条件の求人を出すこと自体はなんら問題ありません。

中には経験者、店長候補の募集に30万円以上の高額給与を提示しているトリミングサロンも少なくありません。

ただし、求人情報の掲載には様々な法的ルールが存在します。その1つが嘘を書いてはいけないということです。

高額な給料や福利厚生に魅力を感じて応募してくれたトリマーを採用したものの、実際には求人情報に記載している金額よりも大幅に減額して給与を支払う行為は、嘘の求人情報を掲載したことになります。

このような場合、上司や担当者と話し合うことももちろん必要ですが、解決に至らない場合は再度の転職も考えるべきです。

従業員に無断で給料を減額する行為は違法行為

予約数が少ないなど、様々な理由でトリミングサロンの売り上げが不調になることはたびたびあります。

でも、法的には従業員に無断で給料を減額してはいけません。減額をする場合は事前に従業員と話し合いをする必要があります。

もちろん従業員であるトリマーの立場では、売上に関係なく勤務時間分の給料を受け取る権利はありますから、必ずしも減額に同意する必要もありません。

給料の現物支給も違法行為です！

店頭で販売している商品やハサミ、社員旅行など給料を金銭以外の現物で支給する行為も法律で禁止されています。

減額の理由が現物支給であった場合、違法行為であることを理解したうえで上司や担当者と話し合いましょう。

まとめ