トリマーの働き方！正社員とフルタイムアルバイトは何が違うの？

就職活動に取り組んだり、求人情報をチェックしたりする中で「正社員」と「フルタイムのアルバイト」は何が違うの？と疑問に感じることはありませんか？

アルバイト採用であっても1日8時間シフト、週休2日と勤務条件が提示されていれば、正社員とまるで同じでは？と感じることも。

正社員とアルバイトの違いは何？

学生トリマーや新卒トリマー、転職希望トリマーに対して就職活動で何を最優先に考えますか？という質問をすると、それぞれの回答の中で下記のように一人一人こだわりポイントを持っていることが分かります。

そして、基本的にほとんどの人が可能であれば正社員での就職を希望しています。

しかし、トリミングサロンの場合、求人件数は多いものの中々正社員での採用となると数が限られてしまい、特に新卒の段階で「即正社員契約を！」なんていうのは更に難しいのが現状です。

このような時、憧れのトリミングサロンで給与も希望に近い額が提示されている、更に勤務時間も無理のない範囲と条件が揃えば、アルバイトでも問題ないのでは？と思い、就職を決意する方が多くいます。

一般的に、トリミングサロンにおける正社員とアルバイトの違いは下記の通りです。

主に正社員とフルタイムアルバイトの違いは社会保険加入の有無や、将来受け取ることのできる年金額に差が出ることが挙げられます。社会保険に加入していた方が、国民年金に比べて高額な年金を受け取ることが可能です。

また、店長やマネージャー職はトリミングサロンを運営するうえで重要や役職ですから、当然正社員であることが求められるでしょう。

小規模なトリミングサロンでは、店長だけが正社員契約で他のトリマーはアルバイト契約というスタイルをとる場合もあります。

しかし、採用時や入社の時点ではアルバイト契約であっても、熱心に勤務を続けて実務経験を積むことで正社員登用され、店長・マネージャーへとステップアップする方法もあります。

仕事内容については正社員とアルバイトでは大きな差異はないでしょう。しかし正社員は勤務時間が長い、または残業を引き受ける場合が多いというケースがほとんどです。

時給計算のアルバイト契約は給与が不安定になることも

トリミングサロンにおいてトリマーをアルバイト契約で採用することは珍しくありません。その理由には「給与額」の計算が関係しています。

正社員の場合、毎月決まった金額が支払われますが、アルバイトの場合、予約の混雑状況や本人の休日取得日数などに応じて給与額を調整することができます。

たとえば予約件数が少ない時期は勤務時間を減らしたり、トリマーの出勤人数を減らすことでトリミングサロン側の負担を軽減することもあります。

この点は、経営者やトリミングサロン側の立場ではリスクを避けることのできるベストな方法ですが、トリマーの立場からみると、季節や予約状況によって給与が変動してしまっては生活が不安定になる場合も。

アルバイト契約の場合は下記をあらかじめ確認し、手取り額の目安を知っておきましょう。

一人暮らしや奨学金の返済など、毎月決まった金額の給与を受け取りたいという場合は、正社員もしくは固定給・月給制のアルバイト求人情報をメインに閲覧して就職活動に取り組みましょう。

アルバイトでも社会保険加入制度完備というお店も

実はここ最近のトリマー不足を受け、トリミングサロンも様々な働き方改革を進めており、アルバイトであっても社会保険に加入できるという雇用条件を提示するお店が増えてきました。

契約上はアルバイトや契約社員でも、正社員と同様に社会保険に加入できる制度を設けているので、ますます正社員との差異は少なくなります。

就職や転職活動の中で「社会保険の加入」については応募先に都度確認をしましょう。合わせて加入開始時期も確認をしておくと安心できます。

勤務先によって入社後即日から社会保険に加入できる場合もあれば、試用期間終了後や一定期間の継続勤務後から・・・など加入開始時期にも違いがあります。

アルバイト採用の場合は雇用保険の加入有無は要確認

ここまでをふまえると、トリミングサロンでの勤務はアルバイト契約でも問題ないのでは？と感じる方が多いかもしれません。しかしアルバイト契約であっても、必ず確認すべき事項があります。

それは「雇用保険」の加入有無です。

雇用保険は毎月の給与から数百円程度の保険料が天引きされますが、怪我や諸事情でトリミングサロンを退職した時に、当面の間の生活費相当のお金が受け取れたり、新たな資格取得の費用助成を受けることができるとても大切なものです。

正社員でもアルバイトでも解雇に関する条件は同じ

実は多くのトリマーが退職・解雇の際の手順において勘違いをしています。

上記のようにアルバイトという雇用形態に不安を感じている方が一定数存在します。ですがその点においては安心してください。

国の制度では、アルバイト・契約社員・正社員、なんであれ即日の解雇は禁止されています。

テレビやドラマにあるワンシーンのように経営者の「クビだ！！」という感情的な一言である日突然解雇することは法的にできません。

万が一、解雇日迄に一か月の期間が無い場合や即日解雇をしたい場合は、一か月分相当の給与を支払う義務が雇用主であるトリミングサロン側に課せられています。

雇用条件や職場トラブルは勤務地にあるハローワークや労働基準監督署へ

施設形態や職種・雇用形態に限らず、職場での給与や契約に関するトラブルはいつ起こるか予測がつきません。

もしもトラブルが発生した場合、自分だけで解決をすることや経営者と直接話をするのは中々容易ではないでしょう。

そんな時は一人で悩まず全国にあるハローワークや労働基準監督署内の無料相窓口にまずは相談をしてみてください。